導入事例

オフィス家具メーカー

株式会社イトーキ

数字の苦手意識を払拭し数字を使える自信がついた

「数的センス向上トレーニング初級」を導入した経緯と研修実施の効果について、2014年からビジネス数学研修コースを導入している、株式会社イトーキ人事部の中澤裕華子さんに話を伺いました。

導入実績

■2014年~2018年

研修コース「数的センス向上トレーニング初級」を実施

導入背景

研修コースを導入された背景・理由をお聞かせください。

導入の背景として、まずは社内のニーズがありました。弊社は受講生が主体性をもって研修に取り組むことを求めています。したがって、講師が一方的に講義をするのではなく、アクティブラーニング型(※)の研修を模索していました。候補に挙がったのはプレゼンテーションを含めた研修コースの「数的センス向上トレーニング」でした。
導入したのは、「数的センス向上トレーニング初級」公開セミナーで衝撃を受けたことがきっかけです。「数学検定」というと小・中学生が受検するというイメージがありましたが、「ビジネス数学」とは何だろうか、と興味をもち公開セミナーに参加しました。さまざまな会社の人事の方が参加しており、志の高い人が多かったことは非常に刺激になりました。また、グループ別に取り組む課題については、真剣に議論したうえでプレゼンテーションができ、頭の体操・ストレッチになりました。この有意義な講座を社内研修として導入したいと考えるようになりました。

※アクティブラーニング=従来の先生を主体とした一方的な授業形態ではなく、学習者が主体的、能動的に思考する参加型の学習。

実施にあたって

研修を実施するにあたって、事前に何か準備などはされましたか。

研修コース「数的センス向上トレーニング初級」を、初めて導入するにあたり、社内で調整を行いました。実施コースについては他社の導入事例を参考に、数字に苦手意識を持っている新人社員も無理なく取り組めるよう、初級コースを選びました。新入社員には高卒から大学院卒までいるため、高卒の技能職・事務職の社員には公式テキスト「<実践> ビジネス数学検定」(日経BP社)で事前に予習をしてもらうことで受講者のレベルの差を縮めました。

実施後の変化

研修コース「数的センス向上トレーニング初級」を受講した新入社員について、その後仕事に取り組む姿勢の変化は見られましたか。

研修コース「数的センス向上トレーニング初級」を通じて、新入社員は学生から社会人への意識の切り替えができたと思います。数字を使ってコミュニケーションをとったり、予測を立てることで業務を効率的に行えるように考えたり、数字を活用した仕事の進め方ができるようになりました。数字に対して苦手意識を持っていた社員でも、「仕事の数字の使い方はそれほど難しいことではなく、自分でも使えるんだ」と自信を持ったようです。たとえば、「この点について私には2つの考えがあります。1つめは…」と、話の全体像を明確にしたうえで話し始めるようになりました。ほかにも「何日の何時までに提出すればよろしいでしょうか」というように、期限を具体的な数字で求めるようにもなりました。

数字の大切さを認識

「数字を使って説明をする」という少しの意識の変化ではありますが、認識の擦れ違いや期限の遅れなどが減り、以前より仕事がスムーズに進められていると感じています。このような伝え方をすれば、新入社員でも先輩社員と対等に仕事のやり取りができるのだと感じました。
また数字の扱いは得意だと思っている工学系、情報系出身の社員でも、片端から計算・分析をするのではなく、まずは仮説を立ててから必要な計算・分析をすることを意識するようになりました。社員1人ひとりにアプローチできる研修だと感じました。
弊社の生産部門配属者は改善活動を通じて数字で分析することに慣れていますが、それ以外の社員はそうとも限りません。しかしながら、管理職になると財務経理のスキル・知識が要求されますので、どの部門でも新人の段階からビジネスで扱う数字に対する意識を高めることは有益だと感じています。

研修後はビジネス数学検定を実施

研修後には、効果測定のため「ビジネス数学検定」を受検させています。高卒の社員も積極的に取り組んでおり、「自分にもビジネス数学はできる!」という自信につながっています。検定を併用することで実力が可視化され、受検者の現状を人事部が把握をできることは効果的だと感じます。

会社紹介

株式会社イトーキ

1890年創業。「人も活き活き、地球も生き生き」を企業コンセプトとし、オフィス空間をはじめとしたあらゆる「空間」「環境」「場」づくりを行っている。オフィス家具の製造販売にとどまらず、システムや空間の運用方法を含めた提案をすることにより、地球環境負荷の低減はもちろん、働く人たちの心と身体の健康づくりや幸福度の上昇、そして生産性・快適性の向上、さらには働き方・仕事の変革につなげている。

https://www.itoki.jp/

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